2017年3月30日
経済産業省より、サイバーセキュリティ関連情報提供サービスの活用について通知がありました。昨今、サイバー攻撃の件数が増加し、その影響は深刻化しています。日頃から、自社のシステム等で使用しているソフトウェアを把握し、脆弱性の情報が公開された際には、情報をいち早く入手、対応できるよう、ベンダー等とも協力して継続的に脆弱性対応を行える体制整備が必要です。情報処理推進機構（IPA）やJPCERTコーディネーションセンターでは、脆弱性情報を含む注意喚起等をメールで配信する無料の情報提供サービス等を行っています。詳細は以下のホームページをご確認ください。
→セキュリティ関連情報提供サービスの活用につきまして（通知文書／PDFファイル）
→IPA メールニュース（情報処理推進機構）
→icat for JSON サイバーセキュリティ注意喚起サービス（情報処理推進機構）
→JPCERT/CCメーリングリスト（JPCERTコーディネーションセンター）
→JVNウェブサイト（情報処理推進機構・JPCERTコーディネーションセンター）
